同調査は、戸建注文住宅の顧客ニーズの変化を把握することを目的に、2000年から開始し今回で19回目。調査対象エリアは、3大都市圏(東京圏、名古屋圏、大阪圏)と地方都市圏(札幌市、仙台市、広島市、福岡市、静岡市)。有効回答数は3,687件。
それによると、世帯主年齢の平均は今年度40.9歳と、昨年度より0.4歳上昇した。例年どおり30歳代の割合が45.9%と高いが、ここ数年、増加傾向を示していた25~29歳が9.8%と減少に転じ、今年度は0.8ポイントダウンとなった。
従前住宅については、「賃貸住宅」の割合が最も高く51.3%を占めた。また、建築費(3,605万円)は昨年度より増加、土地代を加えた住宅取得費(4,918万円)も増加した。
住宅ローンの金利タイプは、「変動金利」が半数以上を占め65.4%、昨年度(55.8%)より9.6ポイント増加。一方、「全期間固定金利」は19.0%(昨年度22.0%)、「固定金利期間選択型」は12.4%(同19.2%)と、ともに低下している。
住宅購入を検討する上で特に重視した点は、「住宅の間取り」が69.1%で最多。次いで、「住宅の断熱性や気密性」(44.2%)、「地震時の住宅の安全性」(40.2%)、「収納の多さ、使いやすさ」(39.6%)、「住宅の広さ」(34.4%)の順。間取りを重視する姿勢は従来から高かったが、収納の多さや住宅の広さ以上に、断熱性能や耐震性能を重視する姿勢が明確に表れている。
ニュース情報元:(一社)住宅生産団体連合会