（一社）住宅生産団体連合会は、このたび「2018年度 戸建注文住宅の顧客実態調査」の結果を公表した。
同調査は、戸建注文住宅の顧客ニーズの変化を把握することを目的に、2000年から開始し今回で19回目。調査対象エリアは、3大都市圏（東京圏、名古屋圏、大阪圏）と地方都市圏（札幌市、仙台市、広島市、福岡市、静岡市）。有効回答数は3,687件。
それによると、世帯主年齢の平均は今年度40.9歳と、昨年度より0.4歳上昇した。例年どおり30歳代の割合が45.9%と高いが、ここ数年、増加傾向を示していた25～29歳が9.8%と減少に転じ、今年度は0.8ポイントダウンとなった。
従前住宅については、「賃貸住宅」の割合が最も高く51.3%を占めた。また、建築費（3,605万円）は昨年度より増加、土地代を加えた住宅取得費（4,918万円）も増加した。
住宅ローンの金利タイプは、「変動金利」が半数以上を占め65.4%、昨年度（55.8%）より9.6ポイント増加。一方、「全期間固定金利」は19.0%（昨年度22.0%）、「固定金利期間選択型」は12.4%（同19.2%）と、ともに低下している。
住宅購入を検討する上で特に重視した点は、「住宅の間取り」が69.1%で最多。次いで、「住宅の断熱性や気密性」（44.2%）、「地震時の住宅の安全性」（40.2%）、「収納の多さ、使いやすさ」（39.6%）、「住宅の広さ」（34.4%）の順。間取りを重視する姿勢は従来から高かったが、収納の多さや住宅の広さ以上に、断熱性能や耐震性能を重視する姿勢が明確に表れている。
ニュース情報元：（一社）住宅生産団体連合会
引用元：
suumo.jp/journal
