フィンランドでは、戦前と戦後にサマーハウスブームがあった!
サマーハウスの文化が始まったのは19世紀後半。産業の繁栄を背景に、金銭的に豊かな人々が、湖畔などの水辺にサマーハウスを建て始めたのがはじまりです。そして、1920~30年にかけての経済成長期に、富裕層から中間層への広がりを見せますが、この時はセルフビルドが主流。50平米未満のコンパクトなサマーハウスを建てる「第一次サマーハウスブーム」的なものがやってきました。第二次世界大戦が始まると、ブームはいったん下火になりますが、戦後、再び経済成長が始まると再燃。1960年代には工場生産のサマーハウスも登場し、「第二次サマーハウスブーム」が到来します。ピークである1980年代には10万戸を超えるサマーハウスが建設されました。2000年代以降は落ち着きをみせ、年間約2000戸ペースとなりました。
「最近、建てられているサマーハウスの平均面積は72平米に達し、住宅設備は通常の住宅とほぼ同レベルとなっています」(オッリさん)
2018年時点で、国内にあるサマーハウスは、約50万9800戸。うち約43万2300戸が私有で、残りの約7万7500戸が企業や自治体、外国人などの所有です。フィンランドの総世帯数が267万7000世帯であることから算出すると、サマーハウスを私的に所有している世帯の割合は、約16%となりますが、親族同士で1つのサマーハウスを共有していることを考慮すると、実際は、もっと多くの割合の世帯がサマーハウスを利用していると考えられます。実感値としては、少なくとも過半数の人が、自分か親族所有のサマーハウスを利用している感覚です。
統計によると、サマーハウスの平均面積は49平米とコンパクト。ただ最近、建てられているものの平均面積は72平米と、広くなっている傾向があります。内訳を見ると、約3分の1は20~39平米で一番多く、次いで40~59平米が3割弱。総じてコンパクトなサイズであることが分かります。
フィンランド人はなぜサマーハウスを持つのか?
オッリさんによると、サマーハウスが流行った理由として最も大きいのは、「自然の中に身を置くことで、平日の仕事や日常生活の煩わしさを忘れてリラックスしたいという願望でしょう」とのこと。
「また、自給自足的な昔の暮らしを楽しみたいというのもありますね。子どものころに親や親族、知人を通じてサマーハウスでの暮らし経験をしていて、新しい家族を持ったときに子どもにも経験させてやりたいというのもあると思います」(オッリさん)
日本では、“別荘”というと「避暑」の目的が強いですね。軽井沢、那須、八ヶ岳などは、いずれも避暑地です。でもフィンランドは違います。快適な短い夏を目いっぱい楽しむためにサマーハウスを活用することから、高原避暑地ではなく、湖のほとりに建てるのが一般的です。
森と湖の国フィンランドには、10万を超える湖があります。湖のほとりはそこら中にあるのです(笑)。そこに小さな家とサウナ小屋を建て、サウナに入って汗かいて湖に飛び込んで泳ぐ。お腹が空いたら魚を釣る。近くにあるマッシュルームやブルーベリーを摘んで、バーベキューを楽しむ。こんな生活です。
フィンランドの人々が二拠点生活に求めるもので、日本人と共通しているのは「リラックス」「自然と親しむこと」。違いは、「自給自足的な生活を楽しめるか、あるいは面倒と思うか」というところでしょうか?
サマーハウスのマストアイテムは水道でも電気でもなくサウナ!
さて、サマーハウスの設備はどうなっているのでしょうか。驚いたのは、なにはともあれ「サウナ」ということ。水道や電気を引くよりも、サウナが優先なんだそうです。「水道、電気なしで生活できるの?」と聞くとオッリさんからはこんな答えが返ってきました。
「水道が通っていないサマーハウスは、湖から水を運べばいいのです。サウナに使う木は、ふんだんにある森から調達できます。最近のサマーハウスは、シャワーが付いていますが、古めのサマーハウスはシャワーなしです。その場合は、サウナの熱で湖のお湯を沸かし、体や髪の毛をサウナの脇で洗えばいい。トイレも通常は屋外です。最近は下水道完備のサマーハウスが増えていますが」(オッリさん)
かつてはセルフビルドでサマーハウスを建てていたフィンランド人も、最近は「Honka」などのログハウスメーカーに建ててもらうケースが増えました。価格は、夏に住む仕様だと1平米あたり約1500ユーロ(約18万円・2019年6月時点・以下同様)、冬でも住める仕様になると1平米あたり2000ユーロ~2500ユーロ(約24万円~30万円)となり、平均的な広さである49平米に換算すると、夏仕様で約890万円、冬仕様で約1200万円~1500万円となります。
自分や親族で使うのが基本だが、サマーハウス貸し出しサイトもある
フィンランド統計局の調査では、自宅からサマーハウスまでの距離は平均92kmですが、中央値は39kmであることから、半数以上は38km以下の近距離にサマーハウスがあることが分かります。ただし、首都ヘルシンキのあるUusimaa県に住む人で見ると、平均が167km、中央値が131kmと、全国平均よりは距離があり、首都圏ほどサマーハウスが遠い傾向があることが分かります。サマーハウスへの移動手段は、基本は自動車です。
さて、このサマーハウス。使わないときはどうしているのでしょう。
「使わないときは人に貸すこともありますが、基本的には自分や親族だけで使います。フィンランド最大のサマーハウス賃貸サイトを見ると、貸し出されているサマーハウスは約4000戸ありました。総数50万戸と比べると少ないですが、貸せる仕組みはあるということです。また、企業が所有するサマーハウスは、安い利用料で従業員に貸し出されています」(オッリさん)
また、この調査によると、サマーハウスを持つ人の24%が夏の長期休暇中をまるまるサマーハウスに滞在するとしており、62%の人は長期休暇の一部をサマーハウスで過ごすとしています。冬でも住める仕様のサマーハウスであれば、年間を通じて週末をサマーハウスで過ごすのが一般的です。
なお、サマーハウスに対して特別な税金の控除や補助金はなさそうです。ただし、サマーハウス用途の住宅の固定資産税はメイン居住の住宅よりも負担が軽いのが通例です。
若い世代の「サマーハウス離れ」について
この取材に行く前に、「フィンランドの若い世代には、サマーハウス離れという現象があるのではないか」という記事を読みました。調べてみると、フィンランド統計局の調査では、サマーハウス所有者の平均年齢63歳であり、40歳未満は6%とわずか。やはり、「若者離れが進んでいるのでは?」と感じるデータです。でもオッリさんの見解は違いました。
「若い世代の”サマーハウス離れ“と言いますが、少なくとも私はそうは思いません。現に、水道や電気が通っていなくてもサマーハウスを利用したいと考えている20~30歳の人たちを、私は個人的に知っています。統計調査でも、18~25歳以上の人の半数がサマーハウスを所有したいと考えており、80%以上がサマーハウス生活を送ることに前向きです」
にもかかわらず、なぜこれほど多くの高齢者がサマーハウスを持っているのでしょうか。そのひとつめの理由として考えられるのが、40歳未満の人々は自宅の住宅ローンを払っている最中か、あるいは自宅購入すらしていないためではないかということ。また、サマーハウスの多くは、所有者の死亡時に子どもに相続されることによって所有権が移るため、必然的に、所有者の年齢が高くなるという事情もあるようです。
日本でも二拠点生活は一般的になるのか?
実は妻が日本人で、日本の事情にも詳しいオッリさん。日本での二拠点生活の普及の可能性についても聞いてみました。
「フィンランドが日本よりも二拠点生活が盛んなのは、フィンランド人のほうが自由な時間が多いという理由が最も大きいでしょうね。長時間労働が定着している日本では、サマーハウスでの生活を楽しめるほど十分な休暇はなかなか取れませんから。ただ、ライフスタイルや暮らしを楽しみたいという気持ちは、日本人もフィンランド人も、さほど変わりません。日本人には、フィンランドの人々と同じように自然や住まいに親しみ、故郷の親戚を訪ねたり、温泉でリラックスしたいという志向があるからです。フィンランドでは、土曜日が休日になったことで、週末に小旅行をする時間が生まれて、サマーハウスのブームが始まりました。当初、自給自足的に野菜を栽培するときの拠点であったサマーハウスは、やがてリラックスするために求められるようになり、今やフィンランドの人々は、自然と触れ合いながら、サマーハウスでのシンプルな生活を通じて、都会での忙しい生活とのバランスを取ることができています」(オッリさん)
そう考えると、日本人の働き方が変わり、自由な時間が増えれば、二拠点生活がさらに広がり、浸透するのではないでしょうか。
また、もう一つのキーは「自給自足的な生活を楽しめるかどうか」。交通や商業の利便性を重視する人が多い日本で、ある意味「面倒で手間のかかる生活」をしたいのか? 魚や山菜を取ってBBQをする、あるいは薪を割るなどという生活を好むのかどうか? そうした志向を日本人が持てるようになるかどうか…。
この点においても、日本人の志向が変わりつつある兆しを感じます。その一つがキャンプ。オシャレなキャンプ道具が増え、キャンプ人口は着実に増えています。家庭菜園も人気ですね。部屋の内装をDIYでつくりこむ日本人も増えてきています。また、都心の物件価格が異常に上昇する一方で、地方や田舎では空き家も増え、買うにせよ借りるにせよ、価格や家賃はリーズナブルになっています。加えて、法が整備されたことで、地域によっては持ち家を合法的に宿としても貸せるようになり、取得コストを10年以内に回収できる選択肢も出てきました。
豊かな二拠点生活の一般普及の環境は、徐々に整いつつあるように感じます。
(構成/日笠由紀)