(株)リクルートの調査研究機関『SUUMOリサーチセンター』はこのたび、2022年「住宅購入・建築検討者」調査の結果を発表した。
それによると、2022年に住宅を買い時だと思っていた割合は44%。思っていなかった割合は25%で、買い時と感じない人が2019年から徐々に増加している。買い時と思った理由は「これからは、住宅価格が上昇しそうだから」がトップで47%と2019年以降最も高くなり、「いまは、住宅ローン金利が安い」と順位が入れ替わった。
検討している住宅の種別は「注文住宅」が最多で56%。次いで「新築一戸建て」「新築マンション」がいずれも32%、「中古一戸建て」29%、「中古マンション」26%と続く。「中古一戸建て」の検討率は2019年以降で最も高かった。
新居で解決したい現在の住まいの課題としては、「住宅費がもったいない」がトップで24%。「収納が狭い」22%、「間取りが良くない」「遮音性が低い」がいずれも18%と続いた。 課題上位の項目について2019年以降の変化を見ると、「省エネ・断熱性能が悪い」がこれまでで最も高くなった。
住まいを探す際の重視条件は「価格」がトップで48%。しかし2021年(55%)と比べると減少している。一方、2021年と比べて重視する割合がやや上がったのは「近隣の生活利便性」と「太陽光発電等の再生可能エネルギーの利用」で、「太陽光発電等の再生可能エネルギーの利用」を重視する割合は15%ではあるが、2020年以降で最も高くなった。
調査は2022年12月16日～12月27日、20歳～69歳の男女を対象にインターネットで行ったもの。有効回答数は5,335。
ニュース情報元：(株)リクルート
引用元：
suumo.jp/journal
