首都圏新築マンション契約者、平均購入価格は5,709万円

(株)リクルートの調査研究機関・SUUMOリサーチセンターは、このたび「2021年首都圏新築マンション契約者動向調査」の結果を発表した。調査は2021年1月~2021年12月の首都圏新築分譲マンション購入契約者を対象に、Web調査と郵送調査を併用して行った。集計数は7,289件。

それによると、購入した物件の所在地は「東京23区」が最も多く39%。次いで「神奈川県」が25%と続く。2020年と比べると「神奈川県」が増加し「千葉県」が減少した。購入価格は「6,000万円以上」が36%、「5,000~6,000万円未満」が22%と、5,000万円以上で全体の58%を占めた。平均購入価格は5,709万円で、2001年以降で最も高くなった。

専有面積は「70~75m2未満」が最も多く33%。次いで「60~70m2未満」が27%。2001年には23%だった70m2未満の割合が2021年は48%となり、平均専有面積は66.0m2で、2001年の調査開始以来最も小さくなった。ローン借入総額は「5,000万円以上」が45%を占め、平均4,941万円となり、2005年以降で最も高い。ライフステージ別に見ると、夫婦のみ世帯、子どもあり世帯で、ローン借入総額(平均)が5,000万円を超える。

住まいの購入を思い立った理由は、「子どもや家族のため、家を持ちたいと思ったから」が最も多く35%。以下、「もっと広い家に住みたかったから」(31%)、「現在の住居費が高くてもったいないから」(30%)と続く。2020年と比べて、「もっと広い家に住みたかったから」がやや増加し、「現在の住居費が高くてもったいないから」を18年ぶりに上回った。このほか、「税制が有利で買い時だと思ったから」も2020年より増加した。

物件を検討する上で重視した項目は「価格」が91%で最も高かった。以下、「最寄り駅からの時間」(82%)、「住戸の広さ」(73%)などが続く。2020年と比べると、「通勤アクセスの良いエリア」「教育環境」を重視した割合がやや減少。「通勤アクセスの良いエリア」を重視した割合は、2005年以降で最も低くなり60.2%となった。

ニュース情報元:(株)リクルート

引用元: suumo.jp/journal