（株）リクルートの調査研究機関・SUUMOリサーチセンターは、このたび「2021年首都圏 新築分譲一戸建て契約者動向調査」の結果を発表した。2021年に首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城の一部）新築分譲一戸建て購入契約者を対象に、Webと郵送調査を併用して実施。集計数は2,502件。
それによると、購入した物件の所在地は「東京都下」が最も多く24%。以下「埼玉県」23%、「神奈川県」21%、「千葉県」17%、「東京23区」15%、「茨城県」1%と続いた。2020年と比較すると「東京23区」が3ポイント増加した。
購入価格は「3,500～4,000万円未満」「3,000～3,500万円未満」がそれぞれ17%で、3,000万円台が全体の3分の1を占めた。平均購入価格は4,331万円となり、2014年の調査開始以降最も高くなった。
ローン借入額は「4,000～5,000万円未満」が最も多く26%。次いで「5,000万円以上」が20%で、平均は4,075万円となり、2014年以降で初めて4,000万円を超えた。
住まいの購入を思い立った理由は、「子供や家族のため、家を持ちたいと思ったから」が60%で最も多く、次いで「もっと広い家に住みたかったから」42%。「もっと広い家に住みたかったから」は2020年より5ポイント増加し、2014年以降で初めて4割を超えた。
ニュース情報元：（株）リクルート
引用元：
suumo.jp/journal
