野村不動産アーバンネット（株）は3月4日、「住宅購入に関する意識調査（第20回）」の結果を発表した。調査は2021年1月15日～1月31日に不動産情報サイト「ノムコム」の会員を対象に行ったもの。有効回答数は2181。
それによると、新型コロナウィルス感染拡大による不動購入検討の変化では、「影響なく、引き続き探しているが」が最多の53.2%（前回比＋2.1pt）、「様子見することにした」が28.3%（同－1.4pt）、「検討を始めるきっかけとなった」が10.0%（同＋1.1pt）、「検討を中止した」が8.5%（同－1.8pt）だった。
希望条件の変化としては、「変更しなかった」が最多で59.9%（同－0.8pt）、「どちらともいえない」28.0%（同＋0.3pt）、「変更した」11.0%（同＋0.5pt）となった。
「希望条件を変更した」と回答した方の変更した条件は、「エリア」が最も多く32.6%（同＋5.1pt）。「広さ」23.0%（同＋2.8pt）、「間取り」18.4%（同－2.7pt）と続いた。
新型コロナが住宅ローン支払いに与える影響としては、「支払いが厳しくなったと感じない」は約6割（58.4%）。「住宅ローンはない」30.0%、「厳しくなったと感じる」10.1%だった。
ニュース情報元：野村不動産アーバンネット（株）
引用元：
suumo.jp/journal
